電話が三社、サイトが四社、フォームが二社に収録されていたとして、連絡先のある企業は九社でしょうか。同じ会社に複数の項目があれば、その足し算は法人の数になりません。まず同じ母集団と同じ時点で、各項目の有無を並べて確認します。
この記事の六社と0/1表はすべて架空です。Atlas本番の収録率を測った調査ではなく、利用者が手元の許可済みデータを検算するための集計例です。電話発信、フォーム送信、サイトへの営業連絡は行っていません。
1. 何を一件と数えるかを固定する
母集団を「指定条件で取得し、法人キーで重複を取り除いた六法人」と決めます。部署の行や同じ法人の重複行が混ざる場合は、そのまま分母にしません。出力種別、取得日時、対象条件、重複処理を集計表に添えます。
ここでの1は、今回の出力の対象項目に利用可能な非空値がある、0はその項目では確認できない、という集計上の記号です。0は連絡先が存在しない証拠ではありません。列自体が出力対象外だった場合は0へ混ぜず、比較対象外と記録します。
電話と部署電話、企業サイトとフォームURLは意味が違います。どの列を今回の項目とするかを決め、収録範囲と現在の返却列を確認します。電話は番号の表記、URLは形式の点検も行い、空白だけの値を非空として数えないようにします。
2. 架空六社の0/1表を数える
| 架空キー | 電話 | サイト | フォーム |
|---|---|---|---|
| DEMO-A | 1 | 1 | 1 |
| DEMO-B | 1 | 1 | 0 |
| DEMO-C | 0 | 1 | 1 |
| DEMO-D | 1 | 0 | 0 |
| DEMO-E | 0 | 1 | 0 |
| DEMO-F | 0 | 0 | 0 |
電話はA・B・Dの三法人、サイトはA・B・C・Eの四法人、フォームはA・Cの二法人です。項目ごとの比率を書くなら、それぞれ3/6、4/6、2/6と分母を添えます。異なる母集団や出力時点の比率とそのまま比較しません。
少なくとも一項目があるのはA〜Eの五法人で、どの項目も確認できないのはFの一法人です。九という値は三列の1の合計であり、九法人という意味ではありません。ここでの「ある」は集計上の非空であり、届くことを検証した値ではありません。
3. 重複と分類の合計を検算する
電話かつサイトはA・Bの二法人、電話かつフォームはAの一法人、サイトかつフォームはA・Cの二法人、三項目すべてはAの一法人です。少なくとも一項目の数は、3+4+2−2−1−2+1=5と一致します。
- 法人キーの重複を除いた分母が六であることを確認する。
- 各列の1と0の合計が六になることと、比較対象外の扱いを確認する。
- 少なくとも一項目あり五法人と、すべて未確認一法人の合計が六になるか見る。
- 元行、正規化後の値、0/1判定、集計結果の対応を保存する。
実データで形式不明や不正値が見つかれば、ここでの単純な二値例へ無理に押し込みません。「非空だが形式要確認」を別に出し、どの定義で集計したかを明示します。違う列や判定方法へ変えた場合は、別の集計として記録します。
4. 収録・到達・営業可を別の指標にする
番号やURLの収録だけでは、通話が成立するか、現在もページがあるか、営業連絡を受け付けているかは分かりません。到達を確認する別作業が必要なら、目的と許可、確認方法を決めてから実施します。この集計では到達率や返信率は未測定です。
許可済みの取得データだけで連絡先項目を集計してください。外部通信や送信は行いません。
法人を分母とし、電話・サイト・フォームの対象列と0/1判定を固定します。列対象外や形式不明は別に記録します。
架空表の三列の件数が3・4・2、少なくとも一つある法人が5、すべて0が1か検算してください。
非空値を到達確認済み、営業可、実需要ありへ読み替えないでください。部署電話の説明も、収録と特定担当者への到達を区別しています。比較したい連絡先項目と出力種別を相談するときは、分母を法人・部署のどちらにするか、項目をどの用途へ使うかを伝えてください。
確認した出典と、この手順の限界
製品仕様・リンクの確認日:2026-10-28。数値や分類の例は明示した架空データの検算で、実企業の状態、需要、到達率、Atlas本番の収録率を示しません。外部への連絡・CRM書き込みは行っていません。



