営業リストをAIと作るなら、「探す」「比べる」「整える」を分けて依頼すると、途中の判断を確認しやすくなります。検索条件を整理し、件数を見てから必要分を取得する。取得後は既存顧客や連絡停止先と照合し、営業に使う形式へ整える。この流れに沿って、10個のプロンプトを用意しました。
RAKUDA Atlasを使う検索の例と、取得済みCSVを使う加工の例があります。それぞれの記事にコピペ用の依頼文、準備するもの、結果の見方、うまくいかない場合の対応をまとめています。
目的から選ぶ10個のプロンプト
| 番号 | いま困っていること | 依頼する作業 | 詳しい手順とプロンプト |
|---|---|---|---|
| 01 | 「売れそうな会社」の条件が曖昧 | 必須条件・追加調査・必要列を整理 | 検索条件を整理する |
| 02 | リストを取る前に候補数を知りたい | 同じ条件を軸に3案の件数を比較 | 抽出前に件数を確認する |
| 03 | 検索がゼロ件・少数件になる | 必須条件を守って変更案を比較 | 条件を一つずつ見直す |
| 04 | 架電ツールへ渡すCSVを作りたい | 出力列と取り込み仕様を合わせる | 取り込み用CSVへ整える |
| 05 | 既存顧客へ重複して営業したくない | 法人番号で顧客台帳と照合 | 既存顧客を除外する |
| 06 | 連絡停止先などが毎回混ざる | 除外理由と適用範囲を台帳化 | 除外リストを管理する |
| 07 | 複数リストをまとめると情報が消える | 法人・部署・電話を分けて名寄せ | 案件内の重複を整理する |
| 08 | 得意な職種に合う採用支援先を探したい | 求人キーワードで候補を確認 | 職種から提案先を探す |
| 09 | 正社員採用など支援範囲を絞りたい | 職種と雇用形態を組み合わせる | 雇用形態を加えて絞る |
| 10 | 求人媒体を増やすべきか迷っている | 媒体別と重複なしの企業数を比較 | 媒体別に比較する |
どの記事も具体的な商材・用途から条件を設計し、候補母数を無料の件数確認で実測しています。企業行の取得、除外後の成果、依頼文全体の実行結果ではありません。地域・業種・規模を変える場合は、自社の対応範囲に合わせて数え直します。
用途に合う候補数を確認した10例
2026-10-05(日本時間)の確認結果です。候補母数500社以上を目安にしています。01〜07は確認・除外後100社を選ぶ計画、08〜10は初回最大100社を取得して適合性を調べる計画です。500社は製品の制限ではなく、最終100社を確保できるという保証でもありません。
| 記事 | 具体的な用途・母集団 | 確認した候補数 |
|---|---|---|
| 01 | 食事補助:東京・神奈川、50〜300名 | 10,000社以上 |
| 02 | 食事補助:東京の規模別比較 | 50〜100名は10,000社以上、101〜300名は9,408社、50〜300名は10,000社以上 |
| 03 | 生産管理:機械・電機、部署電話あり | 東京50〜100名673社 → 東京20〜500名2,396社 → 1都3県20〜500名4,158社 |
| 04 | 勤怠管理:東京のソフトウェア・SI、20〜300名、代表電話あり | 2,506社 |
| 05 | 勤怠管理:東京の同業種・規模、サイトありから既存顧客除外 | 除外前3,977社 |
| 06 | 勤怠管理:1都3県の同業種・規模、代表電話ありから連絡停止先除外 | 除外前2,882社 |
| 07 | 同一代理店案件:東京・神奈川の同業種・規模、代表電話ありの統合 | OR条件2,769社 |
| 08 | 全国オンライン採用支援:20〜1,000名、エンジニアの求人キーワード | 976社 |
| 09 | 全国オンライン採用支援:20〜1,000名、営業職・正社員 | 831社 |
| 10 | 採用広報支援:東京50〜300名、Green・Wantedly掲載企業の比較 | OR条件1,209社(Green944社/Wantedly487社) |
「10,000社以上」は上限到達時の下限で、全件数ではありません。それ以外の採用値は上限未到達でした。別々の時点に数えた結果で、同時点の固定スナップショットではありません。05〜07の件数に手元の顧客・除外台帳は反映していません。08・09は全国に対応できる事業者向けの例です。
母数が十分でも、初回取得上限と最終的な営業候補数は別です。少ない場合は商材に合う規模・地域だけを比較し、必須の電話、職種、雇用形態、除外条件は件数のために外しません。
1. AI検索は「条件→件数→取得」で進める
AIへ最初に渡すのは、商材と対象条件です。01では、それを検索に使える項目と個別に確認する項目へ分けます。「従業員50〜300名」のような条件と、「導入予算がある」のような仮説が混ざらないようにします。
条件が決まったら02で候補企業数を比較します。件数確認と企業データの取得は異なる処理です。Atlasの件数確認ツールは無料で月間取得枠に計上されませんが、プレビューを含むデータの取得には枠が関わります。また、上限や取得不可の表示を無視して件数を確定してはいけません。
結果が少ない場合は03で変更する条件を一つずつ比較します。取得を決めたら04で必要列と件数を指定し、取り込み先に合わせて整えます。これからMCPを接続する場合は、先にAI検索の基本ガイドと接続手順を確認してください。
2. 除外リストは、一度の行削除で終わらせない
05〜07は、取得済みのファイルを扱うプロンプトです。法人番号で照合する既存顧客の除外、連絡停止先などの理由を管理する台帳、案件内での名寄せを、それぞれ別の作業として扱います。
一回の加工で不要な行を消すだけだと、次に取得したリストで同じ企業が再び候補になります。除外理由、台帳の版、照合した日時を残し、次回も使える形にすることが重要です。番号がない行や対応が不明な行は、営業対象へ自動的に回さず、要確認として分けます。
この方法は、Atlasの検索へ任意の法人番号除外リストを渡す機能ではありません。取得後に利用者側で照合する手順です。除外した行について取得枠が戻るわけではなく、Webの過去ダウンロード除外とも別です。
営業代行で使う場合は、同一案件で利用できるファイルを確認してから整理します。法人単位で一行にまとめることと、複数部署の連絡先を保持することを両立するために、07では元データへの対応表も残します。
3. 採用情報は、検索条件と読み方をセットにする
08〜10は、求人掲載情報を営業の手がかりにする方法です。職種で対象を探す、雇用形態を加える、媒体ごとの候補範囲を比較する、という別々の判断を扱います。
求人キーワードが一致したことから、現在その職種で募集中とは断定できません。職種と雇用形態の組み合わせと、企業単位の掲載確認媒体の条件にも違いがあります。各記事では、どの情報が一致したのかを取得後に確認する方法まで扱います。
また、媒体別の企業数はそのまま合計できません。10では一媒体ずつの件数と、複数媒体をOR指定した企業数を比較します。同じ企業が複数の媒体に現れる仕組みは、媒体別企業数の独自調査も参考になります。
使う順序を業務に合わせて選ぶ
初めて営業リストを作る場合は、01→02→必要なら03→04の順で、候補条件から取得まで進めます。その後、05・06で除外し、必要なら07で複数ファイルを整理して、最終的な取り込みファイルを作ります。04は取得前の仕様確認と、加工後の最終整形の両方で使えます。
すでにCSVを持っている場合は、05〜07から始められます。照合のためだけに同じ企業データを再取得する必要はありません。
採用支援で新規開拓する場合は、01で対象を整理してから08へ進み、必要に応じて09・10を使います。職種、雇用形態、媒体を最初から全部絞ると候補が少なくなるため、一つずつ追加して違いを確かめます。
プロンプトを繰り返し使うときに残すもの
使った依頼文だけでなく、実際の検索条件、確認した日時、取得した範囲、除外台帳の版、出力列を一緒に残します。依頼文が同じでも、データやツールの更新で結果が変わることがあるためです。
チームでテンプレート化する場合も、案件固有の条件を差し替える欄と、毎回確認する欄を分けます。例えば、地域・規模は差し替え可能な欄、取得前に件数を確認する順序や欠損を補わない方針は共通の欄です。これらを実際の運用で確認した後、繰り返し作業の手順書やスキルとして整理できます。
よくある質問
プロンプトを貼るだけでAtlasを使えますか?
Atlasへ検索するものは、利用権限と対応するAIのMCP接続が必要です。CSV加工だけのものはファイル処理できる環境が必要です。プロンプトを貼ること自体で接続や権限が作られるわけではありません。
10個すべてを順番に使う必要がありますか?
ありません。条件比較だけなら02、取得済みリストの除外なら05など、目的に合うものを選びます。一度に全部依頼するより、結果を確認して次の作業を決める方が、条件のずれを見つけやすくなります。
出力した企業へ、自動で営業連絡されますか?
この10個は検索・比較・ファイル加工のための例です。メール送信、架電、CRMへの登録を自動で実行するものではありません。外部への操作は、利用するサービスと社内の運用に合わせて別に設定します。
自社の商材に合わせて使い始める
取りたい企業条件と必要な列が分かれば、使うプロンプトを選びやすくなります。営業代理店向けの活用例と料金・取得枠を確認し、対応範囲を相談したい場合はAtlasへお問い合わせください。