営業リストを取得する前に、条件ごとの候補企業数を比べると、対象をどこまで広げるか判断しやすくなります。RAKUDA Atlasでは、通常の企業条件は件数確認ツール、求人などのシグナル条件は対応する別の件数確認ツールを使います。企業の一覧を取得して数える方法とは異なります。
件数確認のツールは無料で月間取得枠に計上されません。ただし、結果に上限や取得不可の表示がある場合は、確定した全件数として扱わないことが大切です。
3案を比べるなら、変更する条件は一つにする
例えば、食事補助サービスを東京都の企業へ提案するとき、規模別に営業を分けるため、従業員数だけを変えて比べます。
| 案 | 地域 | 従業員規模 | 判断したいこと |
|---|---|---|---|
| A | 東京都 | 50〜100名 | 対象を小さめの企業に絞れるか |
| B | 東京都 | 101〜300名 | 中規模の企業を別に扱えるか |
| C | 東京都 | 50〜300名 | 両範囲をまとめたときの候補数 |
以下に、この比較条件で確認した実測値を載せています。業種を指定する場合は、3案に同じ分類を使います。地域も業種も規模も同時に変えると、何が件数差を生んだか分からなくなります。
件数確認だけを依頼するプロンプト
MCP接続済みのAIエージェントで使う入力例です。取得したい行数は、比較結果を見てから別に決めます。
RAKUDA Atlasで、食事補助サービスの提案先を選ぶため、候補企業数を3案で比較してください。
用途：東京都の企業に福利厚生サービスを提案。規模別に営業を分けるか判断する。
共通の必須条件：東京都。業種は指定しない。
A：従業員50〜100名
B：従業員101〜300名
C：従業員50〜300名
母数の目安：採用する案で500社以上。後工程で除外・適合確認後100社を選びたい。
現在の対応項目を確認し、count_companiesをcap:10000で各案1回、合計3回だけ使ってください。
企業一覧・プレビュー・詳細・CSVは取得しないでください。
案／適用した引数／件数／確定・上限・不明／500社の目安を満たすか、の表を作ってください。
exactの有無だけでなくcappedも確認し、上限値は「少なくとも○社」としてください。
下限が500社以上なら母数は十分ですが、除外後100社を保証しないでください。
countがnullやエラーの場合は不明とし、0社や推定値で埋めないでください。
従業員数の参照項目と欠損の扱いを揃え、比較日時を添えてください。
3案とも500社未満なら、東京都を維持した規模変更案を示して止めてください。
件数だけを理由に最も大きい案を選ばず、規模別の営業を分ける場合と一括の場合を説明してください。
取得する場合の計画は初回最大300社、最終候補100社を別々に表示し、取得自体は次の指示を待ってください。3案の実測値
2026-10-05（日本時間）の無料count_companiesによる確認結果です。prefectureは東京都、employees_minとemployees_maxは表の範囲、capは10,000に統一しました。
| 案 | 候補企業数 | 件数の状態 |
|---|---|---|
| A：50〜100名 | 10,000社以上 | 上限到達 |
| B：101〜300名 | 9,408社 | 上限未到達 |
| C：50〜300名 | 10,000社以上 | 上限到達 |
3案とも本記事の母数目安500社を満たしています。これは製品の制限ではなく、除外・適合確認後に100社を選ぶための編集上の目安です。初回取得の上限300社とも区別します。企業行の取得やプロンプト全体の実行はしていないため、最終的な営業先数や成果を示すものではありません。
件数表の読み方
確定値でも「上限」が付いていないかを見る
件数が数値で返っていても、上限に達したことを示す情報があれば全件数ではありません。また、一部の条件では件数を返せず、不明になる場合があります。比較表ではこれらを別の状態として残します。
「正確な件数」と「正確に確認できた上限までの件数」を混ぜないように、AIには元の状態を表示させます。数字が出ない案をゼロ件として判断してはいけません。
候補企業数と、使える営業先の数は異なる
企業が条件に合っていても、必要な部署電話がない、既存顧客に該当する、個別確認で対象外になることがあります。件数確認だけで最終納品数を約束せず、候補数として利用します。
自社の既存顧客CSVを使う除外は、通常の件数確認に自動反映されません。法人番号による取得後の照合を行う場合、取得前の件数と加工後の件数を分けて記録します。
条件を保存してから取得へ進む
選んだ案の地域、規模、分類、除外条件を一式で残します。件数確認から取得までの間にデータが更新されたり、別のツールで条件の解釈が変わったりする場合があるためです。比較結果を見た後に条件を変えた場合は、その変更を記録して件数を確認し直します。
件数が多すぎる・少なすぎる場合
多すぎる場合は、地域や規模を商材に合わせて絞ります。「電話番号がある」などの条件を加えるときは、必要なのが代表電話か部署電話かを先に確認します。
少なすぎる場合は、ゼロ件・少数件の条件を調整する手順で、条件を一つずつ見直します。結果の一覧を繰り返し取得するより、件数確認で比較の方向を決めてから必要分を取得すると管理しやすくなります。
よくある質問
件数確認が無料なら、検索プレビューも無料ですか？
異なります。企業データの表示・取得や出力には月間取得枠が関わります。「件数のみ」と「中身の確認」を分けて依頼し、料金・取得枠を確認してください。
採用条件も同じツールで数えますか？
求人職種や雇用形態などのシグナル条件は、対応する検索計画と件数確認ツールを使います。通常の企業件数だけ数えて、求人条件込みの件数として報告しないようにします。
複数案の件数を足してよいですか？
条件の範囲が重なっている場合は足せません。この例のCはA・Bの範囲を含むため、A+B+Cは対象企業数ではありません。媒体別の比較では企業の重なりを扱う記事も参考になります。
次の作業へ
条件が決まったら取得とCSV加工の手順へ進めます。必要な件数や項目に合うかを確認したい場合は、Atlasへ相談するをご利用ください。