「うちの商品が売れそうな会社を探して」とAIに頼む前に、提案先の条件を、検索で指定できる項目と個別に調べる項目へ分けましょう。地域・業種・従業員規模で候補を作り、導入意向や予算は後から確認する。この順序を決めると、希望条件が検索中に抜け落ちるのを防げます。
RAKUDA AtlasとMCP対応のAIエージェントを使う場合も、最初の依頼は企業の取得ではなく、条件表の作成にすると進めやすくなります。
「売れそう」を検索できる条件へ分解する
例えば、食事補助サービスを販売する会社が、東京都と神奈川県の従業員50〜300名の企業を探す場面を考えます。この地域と規模は検索条件の候補です。一方、「福利厚生を見直す予定がある」「今年の予算が余っている」といった条件は、地域や規模だけからは分かりません。
検索条件を作る際は、次の4種類に分けます。
| 種類 | このケースでの例 | 扱い方 |
|---|---|---|
| 必須条件 | 東京都または神奈川県 | 対応地域を維持する |
| 初期の規模条件 | 従業員50〜300名 | 候補が500社未満なら、対応可能な20〜500名まで比較する |
| あれば使いたい情報 | 会社サイト、関連部署の電話番号 | 収録状況と取得方法を確認する |
| 個別確認が必要 | 見直し予定、予算、決裁者の意向 | 検索済みの事実として扱わない |
従業員数も、情報の出所や確認時点によって意味が異なる場合があります。件数を比較するときは、同じ項目・同じ検索方法を使い、収録がない企業の扱いも揃えます。
接続後、最初に渡すプロンプト
以下は入力例です。利用するAIのMCP接続を済ませてから使ってください。食事補助サービスの例をそのまま試せます。別の商材なら、対応地域と規模を先に合わせてください。
RAKUDA Atlasで、食事補助サービスを提案する企業の条件整理と件数確認をしてください。
用途：東京都・神奈川県の企業への福利厚生サービスの新規提案
初期条件：東京都または神奈川県、従業員50〜300名、業種指定なし
候補母数の目安：500社以上。後工程で個別確認・除外後に100社を選ぶ計画です。
必要情報：法人番号、社名、所在地、従業員数、会社サイト
個別確認：福利厚生の見直し予定、予算、担当部署。検索条件から推定で確定しないでください。
無料の条件確認で対応項目を調べ、希望条件／検索項目／意味／検索で分からないことを表にしてください。
従業員数の出所・欠損の扱い、必要列の取得方法も確認してください。
次にcount_companiesで件数だけ確認してください。初期引数は以下です。
{"prefectures":["東京都","神奈川県"],"employees_min":50,"employees_max":300,"cap":10000}
必須：対象地域はこの2都県。勝手に他の地域や業種条件を加えないでください。
変更可：500社未満と確認できた場合だけ、商材の対応範囲である従業員20〜500名へ広げて再度数えてよいです。
件数確認は最大2回。上限ありなら「少なくとも○社」、不明・エラーなら不明とし、0社とみなさないでください。
下限が500社以上なら母数の目安は満たしますが、最終100社を確保できるとは書かないでください。
条件表、実際の引数、件数の状態、確認日時を報告して止めてください。
企業一覧・プレビュー・詳細・CSVは取得せず、不足時も条件を追加で緩めないでください。この条件で確認できた候補数
2026-10-05（日本時間）に、上記の初期条件を無料の件数確認で実測し、10,000社以上でした。返却値10,000には上限到達の表示があるため、全件数が10,000社という意味ではありません。
500社は、後で100社を選ぶために設けた本記事の母数の目安であり、Atlasの制限ではありません。既存顧客の除外や商材との適合確認で数は減ります。20〜500名への変更案はこの確認では未実測のため、使う際に数え直します。企業行の取得や、この依頼文全体の実行は行っていません。
条件表で見るべき3つの点
1. 希望した条件が残っているか
AIが「担当部署のある企業」と「部署電話の収録がある企業」を同じ意味で扱っていないか確認します。部署情報の存在だけで、その部署が提案の担当部門だとは決まりません。検索項目として指定できることと、営業上の適合性を分けます。
2. 業種の言い方が検索方法に合っているか
「IT企業」「ものづくりの会社」のような言葉は幅が広く、分類名にそのまま一致するとは限りません。分類で探す方法と、事業内容の語を使って探す方法では母集団が変わります。AIが選んだ分類を人が読める形で残すと、後から条件を再利用できます。
3. 出力したい列が取得できるか
企業情報、部署情報、担当者情報は、同じ検索で全部揃うとは限りません。最初から一つのCSVにすべて入る前提にせず、必要列ごとの取得方法を確認します。見つからない電話番号や担当者名をAIに作らせないことも、条件表に含めます。
条件が決まらないときの進め方
対象を決めきれない場合は、既存顧客の共通点を営業担当者が整理し、会社名の一覧ではなく地域・規模・業種などの条件として入力します。まず一つの商材に絞り、必須条件を少数にすると比較しやすくなります。
条件を整理したら、次は抽出前に候補企業数を比較する手順へ進みます。検索結果の表示にも取得枠が関わるため、件数だけの確認と企業データの取得は分けて依頼します。
よくある質問
AIに任せれば、どんな条件でも検索できますか？
指定できるのは対応する検索項目と組み合わせです。購買意向や社内予算まで自動的に分かるわけではありません。対応外の条件は追加調査として残します。
条件整理だけでも企業データを取得しますか？
Atlasには検索項目や検索計画を確認する無料ツールがあります。ただし、AIへの依頼がそのまま実行制御になる保証はありません。実行内容を見て、企業取得のツールが呼ばれていないことを確認してください。
最初から部署の電話番号まで集めてもよいですか？
必要な部門が決まっている場合でも、企業の候補条件と部署の取得条件を先に整理すると、不要な取得を減らしやすくなります。部署電話付きリストの基本ガイドで出力の違いを確認できます。
次の作業へ
AI検索の基本とMCP接続を確認し、商材に合う検索条件や必要列が決まらない場合はAtlasへ相談するから用途をお知らせください。